英語のアクティブ（active）とは、“能動的な”とか“積極的な”という意味です。資産運用においては、あらかじめ決められた運用指標である市場指数を上回る運用成果を目指す“市場指数超過スタイル”のことを意味します。例えば日本株の場合、市場指数として日経平均株価やTOPIX（東証株価指数）などが用いられます。運用会社（投資信託委託会社）の調査分析に基づく銘柄選択力やファンドマネジャーの運用ノウハウを活用できることなどが利点としてあげられます。

目的にあった資産形成･運用を行う上で、資産の最適な組合わせを決める「資産配分」のことです。具体的には、株式、債券、外国証券、預貯金などの様々な資産（これらをアセットと呼びます）に最適に配分（アロケーション）することをいいます。

資産の種類・分類のことです。国内株式、外国株式、国内債券、外国債券、短期金融商品などのアセットクラス（資産クラス）があります。近年では不動産投信（REIT）、ヘッジファンドなどオルタナティブ（代替）投資と呼ばれる新たなアセットクラスも注目されています。

株式の配当や債券の利子のように証券の発行者から支払われるものを利益として認識したものです。投資信託の収益分配金もインカムゲインの一種です。これに対して、証券の値上がりによって生じる利益をキャピタル・ゲインと呼びます。

日経平均株価やTOPIX（東証株価指数）などの市場指数（インデックス）に連動する投資成果を目指す運用方法です。パッシブ運用ともいいます。英語のパッシブ（passive）とは、“受動的な”とか“消極的な”という意味です。資産運用においては、市場指数の成果と同様な成果を目指す“市場指数連動スタイル”のことを意味します。運用コストを低く抑えられることや、基準価額の動きが分かりやすいことが利点としてあげられます。

物価の上昇によってお金の価値が減ってしまうリスクのことです。たとえば、以前は100円で買えた缶ジュースが、現在は120円支払わないと買えませんが、これは購買力が弱くなってしまう、すなわち“お金の価値が下がってしまっている”という状態にあります。これをインフレといい、そのような危険の可能性を“インフレリスク”といいます。資産運用においても、預金や債券の利率よりも、物価の上昇の方が大きいと、元金の価値は減ってしまいます。

ファンドの購入、売却時の決算をする日です。

一般に運用会社は、ファンド等の運用を行なう会社のことをいいます。 通常、投資信託の運用会社といった場合は「委託会社」のことを意味し、これは投資信託の運営、管理を行う会社のことです。委託会社の主な業務は、投資信託の運用の指図、信託約款の作成・締結・届出、 目論見書の作成、運用報告書の作成などです。

運用会社が決算期毎に作成するもので、基準価額や収益分配金をはじめ、運用の経過・実績等を確認できます。計算期間が6ヵ月未満のファンドについては、6ヵ月に一度作成されます。

当初募集期間終了後も追加設定（購入）することができる投資信託です。 投資信託の信託期間中は、原則としていつでも購入・換金ができますが、購入期間が限定されている「限定追加型投資信託」もあります。